「就職フェア２０１６」　３１１の医療・福祉関連事業所と約４０００人の学生が参加しました

2016.05.17

大阪滋慶学園主催の「就職フェア２０１６」。病院や福祉施設、研究機関に企業など過去最高の３１１法人が人材を求めて参加、約４０００人の学生が就活をスタートさせました＝大阪市中央区の大阪城ホール



大阪滋慶学園の学生と病院や福祉施設、企業などをつなぐ「就職フェア２０１６～力強い足跡、未来に向かって～」（大阪府、大阪市、朝日新聞社、日刊工業新聞社、フジサンケイビジネスアイ、産経新聞社、MBS、読売テレビなど後援）を５月１２日（木）、大阪市中央区の大阪城ホールで開催しました。今回で１２回目の開催となり、過去最高の３１１の事業所（医療法人・社会福祉法人・企業など）と学生約４０００人が参加しました。

年々、出展ブースも増加しており、開会式で各事業所御代表を前に、本学園理事長である浮舟邦彦・滋慶学園グループ総長は「この就職フェアで内定をいただく学生も昨年は４０％を超え、大きな影響を与えるイベントとなってきました。我々が行なっている専門職業教育において産学連携は大きなキーワードになっており、医療・福祉業界から求められる人材像をしっかりとキャッチしながら人材を養成していくことが専門学校の大きな務めです。本日は学生にとっても社会と接する学びの場とさせていただければ幸いです」と挨拶を述べました。

開会式で挨拶する浮舟総長



また学校長を代表して大阪医療福祉専門学校の武田裕学校長が「この就職フェアも大きな規模となってまいりました。これも今の時代の流れとして、医療、福祉、保健が大きく期待されていることの反映だと思います。しかし医療保険制度の改定などを踏まえ、これからは、量を求めるのではなく質を求めるべきだと考えます。その意味では、事業所の皆様はこの機会に少しでも質の高い職員を求めていただき、学生諸君は自己実現できるような施設を選択し、両者がWINWINになっていただければと願っています」と述べました。

今年度は大阪滋慶学園以外の大学生や専門学校生も参加、このためタイトルもこれまでの「大阪滋慶学園就職フェア」から「就職フェア」に変更しての開催となりました。

本学園からは、大阪医療技術学園専門学校、大阪ハイテクノロジー専門学校、大阪保健福祉専門学校、大阪医療福祉専門学校、大阪医療看護専門学校の在阪５校と、今回初めて鳥取市医療看護専門学校からも参加しました。また本学園姉妹校の京都医健専門学校の学生や、他大学の学生らも参加しました。
人事担当者を囲んで真剣な表情で説明を聞く学生たち

医療施設は大阪、兵庫、京都と奈良、滋賀、和歌山、三重の近畿一円をはじめ、東京、名古屋、福岡、札幌など全国各地からご参加いただき、病院では国立、地域の大手・中核病院など１３１施設、また社会福祉施設や検査機関、企業などを計２５４のブースがメインホールにずらりと並びました。さらにサブホールでは５７の鍼灸・柔道整復関係の事業所がブースを設置しました。
各ブースには、募集の張り紙やパネルも

各ブースでは、人事採用担当より、次々に訪れるリクルートスーツ姿の学生たちに、パンフレットをはじめタブレット端末やプロジェクターなどを使って、事業所の施設概要や特徴、勤務条件などについて、丁寧な説明をいただきました。

参加した学生の皆さんも、医療・福祉業界は“売り手市場”というものの、少しでも自分に合った就職先を見つけようと真剣そのもの。毎年多くの学生がこのフェアで“内定”を獲得していることから、メモを取りながら、疑問点について次ぎ次と鋭い質問を繰り出していました。
  • 続々と会場に向かう学生たち
  • 会場の外の日赤の献血ブースでは就職フェアに参加した大阪滋慶学園の学生たちが献血に協力しました
■主催：大阪滋慶学園
■後援：大阪府　大阪市　大阪府教育委員会　大阪市教育委員会　社会福祉法人大阪府社会福祉協議会　社会福祉法人大阪市社会福祉協議会　公益社団法人大阪府看護協会　公益社団法人大阪介護福祉士会　公益社団法人大阪社会福祉士会　一般社団法人大阪精神保健福祉士協会　一般社団法人大阪府病院協会　一般社団法人大阪府私立病院協会　一般社団法人日本医療法人協会　一般社団法人大阪府訪問看護ステーション協会　一般社団法人大阪府専修学校各種学校連合会　朝日新聞社　フジサンケイビジネスアイ　日刊工業新聞社　産経新聞社　ＭＢＳ　読売テレビ　一般社団法人大阪府臨床工学技士会　一般社団法人兵庫県臨床工学技士会　公益社団法人大阪府柔道整復師会　一般社団法人メディカルフィットネス協会　一般社団法人大阪労働協会　公益社団法人　大阪府臨床検査技師会　公益社団法人大阪府鍼灸師会　公益社団法人大阪府鍼灸マッサージ師会　株式会社薬事日報社　株式会社薬局新聞社　一般社団法人大阪府作業療法士会　一般社団法人日本慢性期医療協会　（順不同）
■協賛／協力：大阪労働局・ハローワーク（公共職業安定所）

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